2019/09/15

パチンコ業界の今後は?動向や将来性を徹底調査してみた【2019年版】

パチンコ業界の今後の動向について分析してみました。

様々な娯楽が溢れている近年では、遊技人口はピーク時の1/3とパチンコ業界はかなり縮小しております。

記事では「パチンコ業界に将来性があるのか」「このまま衰退していくのか」といった考え方についてまとめています。

パチンコ業界の現状はどう?

「終わった」「終了した」などと嘆かれるパチンコ業界は本当に終焉を迎えてしまったのでしょうか。

ここでは、パチンコ業界の現状について詳しく解説を行っていきます。

激減してきたパチンコ・スロット店舗

パチンコ・パチスロ店舗の全国組織である全日遊連の総計データによると、平成20年には約12,000のパチンコ・パチスロ店舗が存在しました。

しかし、平成29年には約9,000店舗となり、9年で約3,000店舗減少しています。

現在は常に月単位で、新規開店する店舗より廃業閉店する店舗の方が多い状態です。個人の小さなお店は少なくなっており、大手のパチンコチェーン店が残っている状態と言えるでしょう。

この激減している店舗数を見れば、パチンコ業界に将来性はないように思えます。

続いて、パチンコ・スロットの遊技人口の推移を見ていきましょう。

パチンコ・スロット遊戯人口の激少

一般社団法人 日本遊技関連事業協会の資料を参考に、パチンコ・スロットの遊技人口を年代別に並べてみました。

遊技人口
2008年(平成20年) 1,580万人
2010年(平成22年) 1,670万人
2011年(平成23年) 1,260万人
2013年(平成25年) 970万人
2017年(平成29年) 900万人

一時期は増える年代もありましたが、パチンコ・スロットの遊技人口はなだらかな減少傾向にあります。

かつて、このような娯楽産業は3,000万人の遊技人口がいると言われておりました。しかし現在は、その1/3にまで落ち込んでいます。

まだ2019年の正式なデータは出ていませんが、これからもパチンコ・スロットの遊技人口は減少の一途をたどると考えて間違いないでしょう。

パチンコ業界が衰退してしまった3つの原因

なぜここまでパチンコ業界が衰退してしまったのか、その闇となる次の3つの原因を解説します。

  • イベント・キャンペーンの規制強化
  • 出玉の規制強化
  • インターネットの普及による娯楽の多様化

①イベント・キャンペーンの規制強化

射幸性を促すようなイベントやキャンペーンは、風営法を取り締まる警察などの行政により、地方自治体にもよりますが厳しく規制されることが多くなってきています。

設定が甘い」「大当たりが出やすい」といった宣伝や告知は、一切禁止されているということです。

いままで規制を行っていなかった地方自治体も、2019年になって規制を強化しているところも増えております。

パチンコ業界は今後も行政により、イベントやキャンペーンへの規制が厳しくなっていくでしょう。

②出玉の規制強化

2018年2月に出玉規制の強化が行われました。主な規制は「4時間当たりの出玉率の追加」や「大当たり時の出玉数の減少」といった項目です。

パチンコ店は、この規制にあったパチンコ台に入れ替えを行うため、古い基準のパチンコ台を全て撤去する必要があります。

入れ替え期間は2021年頃までと言われていますが、現状新基準に則ったパチンコ台の導入はそれほど進んではいないようです。

ただでさえ遊技人口が減っている中、新しい台を購入するのはお店にとっては負担にしかなりません。

この出玉規制強化も、パチンコ業界衰退の原因の1つとなっているでしょう。

③インターネットの普及による娯楽の多様化

インターネットが普及し、家にいながらでも外出中でもスマホで手軽に遊ぶことができるようになりました。

最近のアプリは多種多様なゲームが取り揃えられており、しかも無料で遊ぶことができるものも多いです。

そのため、昔のようにわざわざお店に出向いてまで、パチンコを遊ぼうと考える人が少なくなってきています。

娯楽の多様化により、パチンコで遊ぶ人の割合が少なくなってきていることも衰退を促す原因になっているでしょう。

パチンコ業界の今後への動向は?

パチンコ業界の今後の動向について分析していきます。余暇産業第一位であるパチンコ産業はこのまま黙って潰れるとは考えにくいです。

2019年の現状を踏まえて、パチンコ業界の将来性を考えます。

余暇産業第1位「20兆円市場」はそう簡単に潰れない

遊技人口は減少しておりますが、パチンコ業界は余暇産業第1位であり市場規模は約20兆円あります。

そのため、すぐに潰れるとは考えにくいです。

また大手メーカーであれば、すでにそういった傾向は分析できているはずなので、パチンコ業界の将来に向けてすでに対策案をこうじているでしょう。

昨今の日本産業は海外進出を行うことも多数あります。日本で利用者が減っているからといって、パチンコ業界の将来を諦めるのはまだ早いです。

技術力を活かして海外で勝負する

特にパチンコ台の製造メーカーであれば、その技術力を活かして海外で勝負するのも有効な手段となるでしょう。

技術力が高ければ、その技術を他の分野にも応用できるケースは多いものです。

ただし、海外進出を行うためにも下準備が必要となります。その地域のニーズにあった製品を提供するため、事前調査は欠かせないでしょう。

視野を広げれば、他にも将来を見据えた様々な対策ができるはずです。

パチンコ業界の2020年問題

実は規制には経過措置と呼ばれる期間があります。「時間をあげるので、この期間中に古い台から規制にあった新しい台に入れ替えてください」というもの。

2018年に発表された規制にも経過措置がとられており、経過措置の期限が切れるのは2020年から2021年にかけてのこと。

つまり、この経過措置の期限が切れる時に、どれだけのパチンコ店が対応できているのかというのがパチンコ業界の本当の正念場と言えるでしょう。

オリンピックが開催される2020年を乗り切れるのかといった点が、パチンコ業界にとって重要な節目になるはずです。

今後確実に衰退するパチンコ業界で儲けることはできるのか?

今後、パチンコ業界にとって良い話が出てくることは少ないでしょう。

衰退していくとなれば、利益の確保も難しくなります。そうなると、パチンコで遊ぶ方への配当も絞られていくことになるはずです。

そのため、パチンコで楽しみながら勝つのは将来的に難しい話になるでしょう。

もしギャンブルを楽しみたいのであれば、パチンコなどより高い還元率を持つギャンブルで遊ぶのが賢い選択肢になるのは間違いないはずです。

最近では、還元率が高いギャンブルとしてオンラインカジノの人気が高まってきています。

このまま負けるとわかっていてパチンコ業界に食いついていくのか、楽しみながらギャンブルをやるのか、選択するのはあなた次第です。

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