カジノ初心者ガイド

ベラジョンカジノは違法?合法?わかりやすく賭博罪を解説

最近携帯などからオンラインカジノの広告を目にすることが増え、気になっていたけれどもそもそもカジノは日本では違法では?と疑問に思われている方も多いでしょう。
結論は、オンラインカジノは違法ではありません
今回は、おそらく日本国内で一番広告を出している「ベラジョンカジノ」を軸に違法なのかどうなのかをご説明致します。
オンラインカジノにまつわる逮捕事例も過去にはありましたので、賭博罪に関してや違法行為にまつわる内容も詳しく紹介していきますので遊ぶ際の参考にしてみてください。

この記事で分かること
・ベラジョンカジノはグレーゾーン
・オンラインカジノで逮捕される条件
・違法性が気になる方へのアドバイス

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ベラジョンカジノは日本では違法でも合法でもないグレーゾーン


見出しのタイトルにある通り、ベラジョンカジノは違法でもなく、また真っ白な合法であるとも言えず、『グレーゾーン』なのです。
グレーゾーンであること自体がすでに怪しいと思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、グレーであると言われる理由があります。

ここでは更に詳しく掘り下げて紹介します。

  • 日本の賭博罪はどういう法律?
  • オンラインカジノに適した法律は現状存在しない
  • 広告塔として有名なサッカー選手が起用されている

日本の賭博罪はどういう法律?

日本には約100年前に制定された『賭博罪』という法律があります
政府が認めている公営ギャンブルは競馬・競艇・競輪・オートレースの4種類のみで、それ以外のギャンブルを行うことは法律で禁止され賭博罪が適用されて逮捕されます。
賭博罪の種類は以下の2つ。
第185条
賭博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭かけたにとどまるときは、この限りでない。
第186条
1.常習として賭博をした者は、3年以下の懲役に処する。
2.賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、3月以上5年以下の懲役に処する。
上記のように現金を賭けたギャンブルは違法行為とされます。
「それじゃオンラインカジノも違法になるんじゃ。。」と思われる方は多いでしょう。
次の見出しで詳しくご紹介します。

オンラインカジノに適した法律は現状存在しない

ベラジョンカジノをはじめ、オンラインカジノも公営ギャンブルではないので、違法であり、逮捕される対象になるのではないかと単純に考えられますよね。
しかし、オンラインカジノは経営している会社が海外の組織であり、海外のサーバーを利用して、インターネットを介してサービスを提供しているので、日本の法律にはこのオンラインカジノを取り締る法律が存在しないのです。
オンラインカジノの運営元とプレイヤーの両者がそろって日本に存在しないので、単純にベラジョンカジノで自分のお金を賭けて遊んでも逮捕されることはありません。

広告塔として有名なサッカー選手が起用されている

ベラジョンカジノには無料版があり、サッカーチーム、セリエA・UCサンプドリア所属で、日本代表キャップテンでもある『吉田麻也』選手とのアンバサダー契約をし、2021年8月からテレビをはじめ様々なところでコマーシャルされています。
世界的にも有名なサッカーチームの選手であり、日本代表のキャプテンを務めるほどの人物を起用し、広告塔となっています。
違法を犯すような怪しい企業であれば、CMが放映されることも困難ですし、日本を代表するサッカー選手である吉田選手も出演することはないでしょう。

オンラインカジノ利用で逮捕される条件


ベラジョンカジノなどのオンラインカジノで遊んでいる方々がもしも、逮捕されるようなことになってしまったら、そこには合致する条件があるということを把握しておきましょう。
先述していますが、オンラインカジノは違法でもなく、合法でもないグレーゾーンなため正しい線引きはないのが現状です。
ただし、ギャンブルであるため違法を犯して逮捕をされるには条件がありますので、詳しく解説いたします。

  • 過去にオンラインカジノで逮捕された日本人は存在する
  • どうしてオンラインカジノ利用で逮捕されたのか
  • オンラインカジノで逮捕される条件は1つのみ
  • ベラジョンカジノの運営元は海外だから合法

過去にオンラインカジノで逮捕された日本人は存在する

2016年3月にスマートライブカジノで遊んでいたプレイヤー(男3人)が逮捕された事件です。
プレイヤーは現金22万円を賭けて遊んでいました。スマートライブカジノは主にライブカジノを主体としていましたが、日本時間の夕方から深夜までを営業時間としていたため、日本人向けのサービスだと判定し逮捕に至りました。
こちらは少し異色の事例ですが、合法のライブカジノを遊んでいたプレイヤーの逮捕です。
結果的に不起訴となりましたが、明らかに日本にのみサービスを展開しているオンラインカジノを遊ぶのは要注意ということですね。

どうしてオンラインカジノ利用で逮捕されたのか

大きく分けると逮捕に至ったまでには以下2点の理由がありました。

    1. カジノを運営している胴元が日本にあると特定できる材料がそろっていたこと
    2. システムでチャットの記録やブログが残っていたことでプレイヤーの身元が判明することができたから

逮捕されたプレイヤーはSNSなどでプレイ状況を載せており、その際にアカウントIDなども出てしまっていた為個人を特定することができたのです。
警察はスマートカジノにアカウントを作り、ライブカジノで行われていたチャットを確認してから特定の3名を逮捕しました。

オンラインカジノで逮捕される条件は1つのみ

法律に則り賭博罪で逮捕される理由は1つです。
『国内で胴元が運営かつ、日本でプレイヤーが遊戯している場合のみ逮捕』になります。
日本国内にオンラインカジノの会社を設立し、インターネットにカジノサイトを立ち上げて、日本人を対象にした広告を出して宣伝したり等の運営をすること自体がもうアウトです。
更に、そのサイトに日本在住の日本人がプレイをすることも併せて逮捕される要因となります。

ベラジョンカジノの運営元は海外だから合法

ベラジョンカジノはオランダ王国の構成国の一つであるキュラソーの政府から正式に発行されているカジノライセンスを取得しています。
日本語対応のカジノサイトではありますが、運営会社もキュラソーにあるため、賭博罪に記載されている国内で胴元が運営している条件には合致しないので、違法には当たりません
日本には海外で運営しているカジノサイトを日本の法律で裁くための法律が存在しないので、摘発することも罰することもできないのです。
ここがベラジョンカジノが違法を犯していない大きな要点となります。

それでもベラジョンカジノの違法性が気になる人へ


グレーゾーンだとしても、やはりベラジョンカジノは違法なのではないかとまだまだお悩みの方も多いことでしょう。
ここではもう少し深く疑問に思われるだろう部分を解説していきます。

      • ベラジョンカジノが違法なことはやっていない?
      • クレジットカードや銀行出金で逮捕されることはない?

ベラジョンカジノが違法なことはやっていない?

ベラジョンカジノは違法なことをやっていません
違法なんじゃないかと、一番怪しいと疑いの目を向けてしまうのは、ベラジョンカジノがプレイヤーを勝てないように操作をしているのでは?と思ってしまうことなのではないでしょうか?
ベラジョンカジノはじめ、オンラインカジノサイトのほとんどはゲームプロバイダー会社と契約をし、ゲームの提供を受けています。
その為、ベラジョンカジノなどの運営会社はゲームを操作することは不可能です。
また、有名な審査機関(eCOGRA→オンラインカジノのソフトウェアやその機関を審査するイギリスの非営利団体)が定期的に監視をしているので、ベラジョンカジノは違法をすることができません。

クレジットカードや銀行出金で逮捕されることはない?

ベラジョンカジノでプレイをすることは違法ではないので、入金に使用したクレジットカードの履歴や、ゲームで得た勝利金を出金する為に使用した自分の銀行口座の履歴のみで賭博罪とみなされて逮捕をされることはありません
ただし、オンラインカジノで得た勝利金額が大きく何度も出し入れがある場合は警察ではなく今度は税務署に目をつけられてしまうことはあり得ますのでご注意ください。
賭博罪を逮捕しようと日本に警察が、個人の口座をかたっぱしから調べることなどはあり得ませんの履歴等が残ることが不安であった方はご安心ください。

ベラジョンカジノの利用で逮捕されるのは税金の無申告


ベラジョンカジノをはじめ一般的によく言われるオンラインカジノ(ネットカジノ)で得た所得は課税対象となるため、確定申告の必要があります。
勝ったら全てを申告するというわけではなく、年間50万円を超える利益を獲得した際には申告をしなければなりません。
50万円以下の場合は特別控除額で非課税となるので申告の必要はありません。
つまり、オンラインカジノの勝利金が年間で50万円を超えなければ、確定申告の必要はありませんが、BIGWINなどをたたき出し、1回で1万ドル(約110万円)を獲得した場合などは申告が必要となります。
なお、サラリーマンの場合は、「給与等以外の所得が20万円以内の場合」という条件に加えられるため、年間の勝利金が50万円+20万円=70万円を超えなければ、こちらも確定申告の必要はないです。
ベラジョンカジノでプレイをして違法に触れて逮捕されるとするならば、大きな勝利を獲得したにも関われらず申告をしない場合には「所得税法238条」に引っ掛かり逮捕されてしまうというリスクはあるので、ご注意ください。

 

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